便利屋さんの不用品回収料金相場|単品回収から部屋丸ごと片付け

便利屋さん料金ガイド

便利屋さんの不用品回収形態と料金計算

便利屋さんの不用品回収料金算出

  • 料金=出張費+作業費(人数×時間・最小30〜60分)+処分費(リサイクル等の実費)+条件加算
  • 出張費は原則「1現場3,000円」で記載

上記は一般的な算式です。実際には、出張費を別建てにせず単品料金に含める、あるいは積み切り(車両パック)に含む事業者もあります。比較の際は、出張費の扱い・増額条件を見積書で明記してもらうと安心です。


単品回収(少量・単発)

計算の考え方

  • 出張費(1現場3,000円)
  • 作業費(最小課金あり/例:1名30〜60分)
  • 品目の処分費・家電リサイクル実費
  • 条件加算(階段・長距離台車・分解・駐車費・夜間 等)

計算例

  • 小型家電1点(2階EVあり・駐車可)
    → 出張3,000+作業2,000(最小30分)= 5,000円前後
  • マットレス1枚(3階階段)
    → 出張3,000+作業3,000+階段加算2,000= 8,000円前後
  • 冷蔵庫170L(3階階段・リサイクル)
    → 出張3,000+作業4,000(2名×30分)+リサイクル券3,700+運搬1,500+階段2,000
    14,000円前後

向いているケース

  • 少量を早く処分したい/最低料金内で収めたい

見積り時の伝達チェック

  • 階段/EV、駐車の可否、分解要否、品目の年式・サイズ、写真(全体+近景)

片付け+不用品回収(部屋単位・遺品整理など)

計算の考え方

  • 出張費(1現場3,000円)
  • 人件費(人数×時間)+車両費(軽/1t/2t)+処分費
  • 条件加算(養生・長距離搬出・夜間等)+オプション(供養・配送 ほか)
  • 多くは現地見積りで総額提示(オンライン下見・鍵預かり可の業者も)

相場の目安(条件で上下)

  • 軽トラ半分 8,000〜18,000円/満載 15,000〜35,000円
  • 1t 30,000〜60,000円/2t平 50,000〜90,000円/2t箱 70,000〜120,000円
  • 間取り例(仕分け〜搬出・簡易清掃を含む標準帯)
    • 1K:3〜7万円1DK:5〜10万円
    • 2DK:8〜16万円3DK:15〜25万円
    • 一軒家(4DK〜):30万円〜

条件加算の代表例

  • EVなし階段・長距離台車/養生が必要な大型家具・家電
  • 駐車不可(コインP往復)/夜間・即日枠
  • 分別量が多い・屋外作業(物置・ベランダ)・特殊品目(金庫・瓦礫 等)

見積りの進め方(現実フロー)

  1. 対応可否の確認(何を・どれだけ・いつまで)
  2. 条件の打診(階段/EV・駐車・写真共有)→概算の可否を確認
  3. 下見の要否判断(必要なら日時調整)
  4. 総額・内訳・増減条件・支払方法・作業日をメッセージ等で確定

コストを抑えるコツ

  • 通路確保・簡易分別・写真多数共有/まとめ依頼で最低料金回避/平日日中で割増回避

便利屋さんと専門店の価格差(端的版)

  • 結論:少量・単発は便利屋さんが有利、大量は専門店が有利になりがち。
  • 理由(車両規模):便利屋さんは軽〜1t中心で、2t箱車を常備していないケースが多い。大量だと往復や増車が必要になり、運搬・人件費がかさみ割高になりやすい。
  • 処分効率:専門店は処分ルートと積載効率が整っており、トン単価が下がりやすい
  • 仕上がり:専門店は養生・基準清掃込みで総額提示が明確。

選び方の目安
少量・同時に頼み事(掃除/家具移動等)→ 便利屋さん
大量・期限あり・仕上がり重視 → 専門店

家・部屋の片付け料金(間取り別の目安)

多くの便利屋さんは専門店のように間取り別の料金表を公開していません。ここでは参考として、専門店の公開相場に基づく目安を掲載します。実務では便利屋さんに依頼しても、条件が近ければ大きく乖離しにくいため、初期予算の把握にご利用ください。

目安料金(仕分け・搬出・積込・簡易清掃を含む標準帯)

間取り料金の目安
1K(または1部屋)3万〜7万円
1DK5万〜10万円
2DK8万〜16万円
3DK15万〜25万円
一軒家(4DK〜)30万円〜

別途になりやすいもの:家電リサイクル実費/階段・長距離搬出/大型家具の分解・養生/駐車不可(コインP)/屋外作業(ベランダ・物置)/特殊清掃・供養 等

使い方のポイント

・まずは写真を共有して概算を確認 → 必要に応じて下見で確定
・便利屋さんは出張費・車両規模(軽〜2t)の有無で総額が変わります
・見積書は内訳(人件費・処分費・増減条件)の記載を必ず確認しましょう

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